新しい生活を始めた方も、そうでない方も、春になると、いろいろなニュースや、新しい仕事などなど、たくさんの刺激にあふれていますよね。
今日は、これまで、あまり見向きされてこなかった、“働き方”について、いろいろと調べてきましたので、まとめておきたいと、思います。
“働き方”が、意識されるようになった背景
メディアなどを通じて、“働き方”という言葉を、聞いたことがあると思います。
最初は、安倍総理大臣が、声高らかに、アベノミクスで、【働き方改革】と言っていたわけですが、ほとんどの人が見向きしなかったのが、実情だと思います。
“働き方”に反応していたのは、働きにくいと感じていた若者層だったけど、結局は、何も変わらないんじゃないか・・・みたいに、すぐに、あきらめられてしまった感じです。
・・・ところが！！！
日本経済の中で、“働き方”を意識するような動きが、出てきたんです。
これを受けて、東洋経済新報社の会社四季報も、反応しています。
例えば、これまでは、売上高だとか、成長率だとかを指標とした、会社のランキングが多かったんですね。
だけど、今期は、はじめて、“働き方”をテーマにした、会社のランキングを発表されています。
働きやすい会社。
１０年後に成長している会社は、働きやすい会社だと、予測されているのです。
今回は、注目が高まった、働きやすさの指標をつかった、会社ランキングを参考にしながら、働きやすい会社をさがしてみましょう！
“働きやすさ”ランキング、残業の少ない会社ＴＯＰ１０
まずは、２０１５年度の残業の少ない会社です。
残業が少ないトップ１００社のうち、ＴＯＰ５位までの平均残業時間は、１時間１０分～１時間４０分に以内に収まっています。
残業が少ない会社１００位の平均残業時間は、６時間２１分でした。
５０位の会社では、平均残業時間は、４時間３０分となっています。
残業が少ない会社の平均残業時間
- １位の会社 ：１時間０７分
- ５０位の会社 ：４時間３０分
- １００位の会社：６時間２１分
（参考：会社四季報 ２０１７年春号、東洋経済新報社）
月平均の残業時間が、６時間半・・・多いですね・・・。
そうですね。これで、残業が少ないランキングに入るってところが・・・。
もし定時が１８時だとしたら、０時間まわってしまいますよ！？
残業を減らす取り組みは、確実に、あるんだけどね・・・残念。
注意したいのは、１年間を通しての平均値だということです。
繁忙期がどのくらい、というのは、残念ながら調査できなかったみたいですね。
会社四季報で、取り上げられている会社の中でのランキングには、なるのですが、きっと参考になるはずです。
コレが残業が少ない会社・ＴＯＰ１０
１０位：トミタ電機
９位：サンコーテクノ
８位（同率）：クラスターテクノロジー
８位（同率）：デジタルメディアプロフェッショナル
６位：東海染工
５位：エレマテック
４位：アイサンテクノロジー
３位：株式会社総医研ホールディングス
２位：アグロ カネショウ
１位：日本フェルト
また、注目すべきは、残業の少ない会社ＴＯＰ１００社は、前年度と比べても、さらに残業時間が減っているところが、多いということろです。（東洋経済新報社の調べ）
残業の少なさは、世界にとっても、注目されています。
日本の過労死は、外国人からとったら「ハテナ」で、いっぱいになっているようです。
残業時間は、どの会社も、減らす傾向です。なかには、仕事量を減らして、調整を取る会社もありますよ！？
ある会社の社長さんに、お話しを聞いたのですが、アメリカの会社を買収してわかったのは、アメリカ人は働かないけど、きっちりと結果を示してくる、ということでした。
アメリカ人は、どうやったら、効率よくできるか、をいつも、考えているというのです。
ムダに営業することもなく、ちゃんと、必要としているお客さんを見つけてきて、売り上げを立てているんだそうです。
日本は、高度成長期にかなり頑張って、先進国の仲間入りをしました。
だからこそ、精神力で頑張る、シナリオに、こだわってしまうのかも、しれませんね。
これから、仕事が、時間だけに、こだわらなければ、女性だけでなく、男性も負荷が減ってくるでしょうね。
“働きやすさ”ランキング、有給休暇取得日数ＴＯＰ１０
次に、２０１５年度の有給休暇を多く取得できている会社です。
コレが有給休暇が取りやすい会社・ＴＯＰ１０
１０位（同率）：レオン自動機
１０位（同率）：田辺三菱製薬
８位：ワイヤレスゲート
７位：ファンケル
６位：ダイキン工業
５位：東燃ゼネラル石油
４位：有機合成薬品工業
３位：東武鉄道
２位：ゆうちょ銀行
１位：日本郵政
有給休暇を多く取得できている会社トップ１００社のうち、ＴＯＰ５位までは、有給休暇：２１日以上です。
１００位の有給休暇の取得日数は、１６日でした。
５０位の会社では、有給休暇の取得日数は、１７．５日となっています。
有給休暇を多く取得できている会社
- １位の会社 ：２４．５日
- ５０位の会社 ：１７．４日
- １００位の会社：１６．０日
（参考：会社四季報 ２０１７年春号、東洋経済新報社）
眺めてみた感じで、わたしが驚いたのは、忙しいと思われるＩＴ系の会社が、トップ１００に、かなり入っているという点です。
また、人員配置の計画的にしやすい職種、インフラ系の会社は、やはり有給休暇が、取りやすいため、多くなっていました。
先日、売上高がかなり高いＩＴ系の企業の方に、お話しを伺ったのですが、労働時間を厳しく管理している様子でした。
残業時間が多くなった月には、問答無用で、月末の金曜日に、有給休暇を取得してもらうようにしているとのことでした。
子どもさんたちは、学校に行っているので、休みになっても、家でひとりぼっちで過ごしているとのことでした。
夕方から、外に出てみると、いろいろなことに、気づかされるので、次の月の仕事のヒントになることも、あるようです。
ひと月の労働時間を減らす取り組みは、優秀な人材の確保のため、なんだそうです。
どうしても、忙しいと敬遠されがちな、ＩＴ系企業は、他の業種よりも、労働時間を減らして、給料を良くしないと、来てもらえないんだそうです。
外国人労働者については、差別をなくしていくつもりだけど、日本人同士の方が、意思疎通が簡単で、スムーズなので、優先されてしまうとのことでした。
ＩＴ系で、残業が少ない会社は、どういう仕組みなんですか？
少なくできるのは、仕事を限定するって、ところですね。
仕事を限定！？そんなことしたら、売上が、上がらないですよねぇ・・・。
いえいえ・・・儲かっている会社さんは、本当に、儲かっていますよ！
もう少し、ヒントを！
例えば、一つの強みとなるメインの仕事があって、その周りのサービスを強化したりして、外部によらず、内部の効率化を進めるような働き方は、残業が少ないですね。
“働きやすさ”ランキング、新卒３年後の低離職企業ＴＯＰ１５
次に、新卒採用者者が、３年後に離職する割合が低い会社です。
３年後に離職する割合が、ゼロだった会社で、トップ１４位まで、うまってしまいました。
コレが離職が少ない会社・ＴＯＰ１５
１位（同率）：国際石油開発定石
１位（同率）：カルビー
１位（同率）：キッコーマン
１位（同率）：日本曹達
１位（同率）：塩野義製薬
１位（同率）：イーグル工業
１位（同率）：ＪＶＣケンウッド
１位（同率）：愛三工業
１位（同率）：東京計器
１位（同率）：オリンパス
１位（同率）：任天堂
１位（同率）：三菱地所
１位（同率）：中国電力
１位（同率）：沖縄電力
（参考）１５位：島津製作所
新卒者が、３年後に離職する割合が低い会社トップ１００社のうち、ＴＯＰ１４位までは、離職率：ゼロです。
１００位の会社の３年後・離職割合は、５．２５％でした。
５０位の会社では、３年後・離職割合は、３．１３％となっています。
離職する割合が低い会社
- １～１４位の会社 ：ゼロ
- ５０位の会社 ：５．２５％
- １００位の会社：３．１３％
（参考：会社四季報 ２０１７年春号、東洋経済新報社）
眺めてみた感じでは、花王などの化学系の企業やキリンＨＤ、味の素など、食品系の企業も、辞める割合が少ないランキング１００に入っています。
ブラック企業では、新卒者が、３年で辞めるって、聞いたことあります。
１年目で辞めてしまう人は、体力的な問題のケースが多いわね。
３年というと、だいたい仕事に自信がついてくるころなので、独立や転職するってことも、あるのかな？
不安をあおるような世の中だから、将来性は大切なんですよね。
たしかに。会社の将来性が見えないというのは、離職理由でも、ウェイトが大きいかな・・・
本当かな・・・？と思ったのは、かなり、残業が多く、キツイ会社で知っている会社さんが、ランキング内に登場している点です。
元社員に聞いた話だったので、具体的に、この会社とは、言えませんが・・・ごめんなさい。
部署にもよると思うのですが、技術系の転職を応援しているわたしとしては、理系や文系などで、分けてほしかったかな・・・。
これについて、会社四季報編集部さんのお話しでは、最初、離職率の高い順にランキングしようと、思ったそうなんです。
だけど、それは、会社の評判に、影響してしまうという理由で、できなかったんだそうです。
うーん、残念です。
今の新卒採用者は、一つの会社で、長く働きたい人が、多いんですね。
転職アドバイザーtenの感想
そうはいっても、船が沈みそうなときには、いち早く、逃げ出す用意をした方がいいと、思います。
いつの日か、みんなが、リスクを取るようになったら、彼らも、同じように、動くのかな・・・？
働く人たちの世代の影響が、かなり、あるような気はしますが、確実に、働きやすい企業が増えてくるような、そんな春の予感です。
参考資料
会社四季報 ２０１７年春号、東洋経済新報社
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